一般書店で販売される書籍は通常、出版コードを保有する出版社（版元）が発行しています。昨年６月に出版した『株テクニカル情報ＢＯＯＫ 2010年夏号』は、(株)角川ＳＳコミュニケーションズが版元でしたが、グループ会社再編に伴い同社が消滅したため、同じ版元から発行することができなくなりました。
他社から続号を出版することも考えられますが、その場合には、マーケット情報誌に精通し、内容を理解する版元を探し、改めて企画を提案したうえで、その版元の企画会議で承認を得て、また一から誌面作成を行わなければなりません。
それを行うには、相当なコストと時間が必要になります。
また、出版業界全体が縮小している折、新たな企画、とりわけ昨今のマーケット環境を反映して株式関連企画を書籍化することに対しては、極めて消極的な版元が少なくないのが実情です。
こうした事情を勘案し、自社で情報媒体を作成し、直接販売する方法がベストであろう、という結論に達しました。
媒体としては、自費出版的な書籍という形態もありますが、制作コストが非常に高額化するだけでなく、そうした出版物の受託を謳っている出版・印刷業者の中には非常に悪質な例も散見されます。
そのため、ＣＤ－ＲＯＭという形態を選択しました。
まず、データ期間の最終日から発行までの時間が大幅に短縮することができます。書籍の場合、データの締め日から発行まで最短でも１ヶ月は要しますが、ＣＤ―ＲＯＭであれば、データ締め日から10日前後で発行できます。発行がルーティン化すれば、さらに日数を短縮することが可能です。それだけ、書籍に比べ、格段に鮮度の高い情報をご提供することができます。
また、中身を見るにはパソコンが必要になる、という不便な点はあるものの、他方では、インターネットで各銘柄の各種情報を見ながら掲載情報を吟味していただくことができます。また、誌面の大きさも調節でき、書籍よりも見やすいというメリットもあります。
サイト上で有料情報化した場合、ともすれば、特定顧客に対する投資助言を含む投資情報提供のように受け止められる可能性があります。
当社は投資顧問業者ではないため、投資助言は行いません。当社が提供するのは、データを定量分析した結果に基づく客観的な情報であり、それをご購入いただくに際しては、できうる限り通常の書籍に近い形にしたいと考えています。
通常の書籍のように一般の書店ではお求めいただけませんが、それに準じる商取引の形態として、インターネット上でご注文をいただき、現品をお届けする方式を採用しました。
ご注文の受付は土日祝日も24時間サイト上で行っています。
ただし、商品は郵送でのお届けとなるため、発送につきましては土日祝日に行えない可能性があります。
ご質問に関しましては、お問い合わせ先のメールアドレスにてお受けしますが、投資助言となる可能性のある個別銘柄に対するご質問等に関しては、直接お答えすることができません。そうしたご質問やご要望につきましては、サイト上の「ご購入様専用ページ」に、ご回答の意味も兼ねたフォロー情報を掲載したいと考えています。
ご指摘の通り、制作上必要な原材料費は書籍に比べＣＤ－ＲＯＭのほうが安いのですが、全ての行程で行っており、発行数量も書店売りの書籍に比較して格段に限定されざるを得ない状況にあります。そうした事情により、当該価格を設定しました。その点、なにとぞご了承とご理解をよろしくお願いいたします。
掲載銘柄は、2011年４月１日から６月末まで３ヶ月間の「１日あたり平均売買代金」の上位250銘柄です。『株テクニカル情報ＢＯＯＫ 2010年夏号』では、①2010年５月28日時点での日経225に対する寄与度上位100銘柄、②①には含まれない、2010年初から５月28日までの１日あたり売買代金上位100銘柄、③①②に含まれない2010年４月以来の１日あたり売買代金上位50銘柄、という３つの基準で選定しましたが、条件を「１日あたり平均売買代金」だけに絞っても、ほとんど同じような顔ぶれがリストアップされます。
この「250」という銘柄数に関しては、当サイトで毎月更新している「１日あたり売買代金ランキング」の中でも紹介していますが、１日あたりの平均売買代金をランク１位から順に足し込んで累積していくと、上位約65銘柄で市場全体の売買代金の半分を占め、230銘柄で全体の80％、400銘柄弱で全体の90％を占めます。つまり、200銘柄から300銘柄程度を監視していれば市場全体の動向が把握できる、というわけです。
その間をとって、掲載銘柄数を250としています。
現在、ご希望の銘柄について同様の誌面形式に各種情報をまとめた、レポート型の情報提供サービスを計画しています。
具体的なサービス内容は、準備が整い次第サイト上でお知らせします。いましばらくお待ちください。
現状は、年２回（データ６月末〆・７月上旬発売、データ12月末〆・翌１月初旬発売）の発行を考えていますが、ご購入者様のご要望に応じて発行の頻度を見直す予定です。
株式などマーケット情報を提供することを主たる事業として、1997年に設立しました。
これまで、経済・金融関連の雑誌や新聞、書籍等において、当社で研究・分析した結果を反映する形での著述、およびデータ提供を行ってきました。現状も同様の事業活動を行っていますが、近年は電子媒体に対する情報提供に力を注いでいます。
当サイトの掲載情報は、当社自ら利用しているもの、および、当社がこれまで手掛けた著作物を支持してくださる読者様に対するものが主体であり、この方向性は今後も変わりません。掲載している内容も、「老若男女、どんな方にとっても面白い」というものではないと考えているので、現状、どなたにとってもアクセスしやすいサイトである必要性は、必ずしも高くないと思っています。また、誰それ構わずアクセスしやすくすることが、既存のユーザー様に果たしてメリットを提供するものかどうか、という疑問もあります。
当社としては、とにもかくにもユーザー様にとって有用な情報を、アクセスしやすい環境でご提供することを第一に考えています。そのためにＵＲＬ等の改訂が必要であれば柔軟に対応しますが、当面は、現行の「わかりにくいＵＲＬ」を使用するつもりです。
定期的に更新している情報としては、
などがあります。
そのほか、トレードの視点や相場動向の分析、マーケットの基礎知識的なもの（主に債券・金利関係）などは、その時々の情勢に応じて不定期に新着情報を掲載しています。
行いません。不定期に掲載する新着情報の中には、個別銘柄名などが登場することがありますが、その売買を推奨するものではなく、定量的なデータ分析結果に基づくトレードの視点やアイディアを提供する情報にすぎません。売買の判断は自己責任にてお願いいたします。
当社の情報提供の手段は、著作物等の当社製品と当サイト掲載情報をご覧いただくことを柱としています。今後も、セミナー等を積極的に開催する考えはありません。
現在のところ予定はありません。また、今後についても、株式関連の書籍の企画を積極的に考える意向は持っていません。
現在、相場状況がよくないことがその一因ではありますが、それ以前に、紙媒体の情報は時間的に遅れてしまうという難点があります。また、書籍は、いわゆるビギナーの方々など、幅広い一般の個人の方にアピールできる媒体ですが、そうした層に向けての情報はインターネット上などにも数多く存在しており、書籍の優位性は薄くなるのではないかとも思っています。
今後は、数量的には限定されるかもしれませんが、とくに株式関連の情報提供は電子媒体を中心に考えていくつもりです。
ご要望に応じて、積極的な対応を考えています。ソフトのみならず、システムの構築の受託なども、今後力を入れていく所存です。